義務教育において、教育科目の一部を選択科目とする場合、各児童・生徒が、将来のために学べき内容を選択することが必要になります。この時、広い視野で社会の変化を見、また、個々の児童・生徒の興味を考え、さらに児童・生徒が希望する仕事の職種を考慮して、どのような選択科目を学んでおくべきかを提案するスクール・カウンセラーが必要になります。

スクール・カウンセラーは、常時、学校にいる必要はありませんが、定期的に学校を訪れ、各児童・生徒に面会し、学生カルテに面談結果を記入してゆかなければなりません。このカルテに基づいて、次の学期や、翌年の選択科目の選択を行うための参考資料にします。

また、スクール・カウンセラーは、各児童・生徒の家庭の経済事情などの状況を把握し、必要であれば、公的な財政支援の支援を保護者に提案したり、児童・生徒の学習進度に適合したクラスへの変更を推薦したり、不登校やいじめが無いかなどの状況の把握、さらに学校内での問題行動が見られないかの把握などにも、注意していなければならない。